賃貸物件を借りる際は、契約後にまとまった初期費用を支払います。
そんな初期費用には、どのような項目があるのでしょうか。
今回は、初期費用のなかでも必要になるケースの多い敷金・火災保険料・前家賃にスポットを当ててご紹介します。
これから賃貸への入居や転居を検討している方は、ぜひ、参考にしてみてくださいね。
賃貸物件において支払いの必要な初期費用①敷金
賃貸物件において支払いの必要な初期費用の1つめは、敷金です。
敷金とは、簡単にいうと借主が貸主へ支払う預かり金のことです。
家賃の未払いや退去時の原状回復のための補修費用への補填などに利用されます。
退去時に精算して、余った分は返金してもらえますよ。
未払いや補修部分がない場合は全額返金されることも。
敷金の相場は、家賃の1か月分から2か月分です。
家賃の増加にともなって、初期費用も高くなることを覚えておきましょう。
なお、敷金とともに貸主へ支払う礼金は、返金されない費用です。
近年では、空室対策として礼金が0円の物件も増えています（敷金が0円の物件もあります）。
賃貸物件において支払いの必要な初期費用②火災保険料
賃貸物件において支払いの必要な初期費用の2つめは、火災保険料です。
火災保険料の支払いは義務ではありませんが、貸主側から求められるのが一般的です。
実際に災害が起こった際、未加入だと退去時の原状回復義務により、千万円単位の賠償責任を負うことになる可能性もあります。
災害リスクを回避するためにも、火災保険への加入は必要です。
賃貸物件の構造などにより異なりますが、火災保険料の相場は、2万円程度です。
賃貸で加入する火災保険は、貸主側から指定されることが多いでしょう。
自分で選択できる場合は、ネットから申し込むとお得です。
賃貸物件において支払いの必要な初期費用③前家賃
賃貸物件において支払いの必要な初期費用3つめは、前家賃です。
前家賃とは、翌月分の家賃のこと。
初回の支払いでは、当月分が日割り計算（契約日または入居日のどちらかが起算日となる）され、翌月分の家賃とともに算出されます。
不動産会社によっては、翌々月分の家賃まで一緒に精算されることがあるため、注意しましょう。
想定外の出費としてあわてやすい項目なので、しっかりチェックして、準備しておくことが大切です。
