不動産を買う際は、できるだけ高額な商品を買いたいと思う方も多いです。
ですが、無理な住宅ローンを組んでしまうと、返済が困難になってしまう恐れがあります。
今回は、住宅を買う際に必要な予算がいくらぐらいなのか、年収に対する比率や返済額の計算方法などを解説していきます。
不動産を購入するために必要な予算を年収から計算
自分の年収に対して、いくらぐらいの家を買ったほうがいいのでしょうか。
購入額を計算する目安となるのが、購入者の年間収入の何倍の家を買っているのかを示した年収倍率です。
年収倍率は全国平均で7.1倍となっており、これは物件を買った人が平均的に１年間の給与の7.1倍の価格のものを選んでいるということを示しています。
また、年収倍率のほかに価格を決める指標となるのが、頭金＋借入可能額です。
頭金とは、ローンの前にまとまった代金を払って、ローン総額から差し引くお金のことで、借入可能額は銀行などから借りることのできる金額を指します。
借入可能額は、月収のうちローン返済がどれくらい占めるのかという「返済負担率」が基準となり決められます。
上限はローンの金利やプランによっても変わってきますが、一般的に25%を超えてしまうと、返済が難しくなるとされています。
なので、建物のローンを組む際は、返済する金額が月収の25%を超えないように気をつけましょう。
まとめると、不動産の価格は年間収入の7.1倍前後で、かつ返済額が25%を超えないように考えていくと自分に合った価格が計算できます。
不動産の購入価格を年収から計算する方法
今度は頭金＋借入可能額の公式に沿って具体的に価格を割り出してみましょう。
たとえば年収400万円の方の場合、返済額をいっぱいの25%の割合とすると、2,720万円借り入れることができます。
これに頭金を足しますが、頭金は貯蓄額すべてを当てるのはおすすめできません。
なぜなら、病気や怪我など急にお金が必要になったときに対応できなくなってしまうからです。
なので、生活予備費として会社員であれば生活費の半年分程度、派遣社員や自営業なら生活費の1年程度を残して頭金に当てましょう。
年間収入400万円の会社員の方が500万円の貯蓄を持っていた場合、生活予備費として200万円残すので、頭金は300万円になります。
ここに借入可能額を足すと、300＋2,720で3,020万円が価格の目安となります。
不動産の購入価格を決める際の年収における返済比率とは
住宅ローンを組む際、金融機関が重視する項目として挙げられるのが、返済比率です。
返済比率とは、1年間の給与に対して占める返済額のことで、一般的な割合は30%～35%とされています。
先ほど述べた返済負担率は月収に対する返済額で、返済比率は年間の給与に対する返済額を指します。
